クレーン・コンプレッサー・ドライヤー・真空ポンプ・チラーのコンサルタント

用語集 – さ行

指定フロン   HCFC(ハイドロクロロフルオロカーボン)

CFCと比べるとオゾン層破壊係数が低いことから代替とされていたが、モントリオール議定書によりオゾン層破壊物質に指定された。1996年に規制が始まり、2020年に生産が全廃される。但し、2004年から2010年にかけて65%、2010年から2015年にかけて35%、2015年から2020年にかけて10%と段階的に消滅していく。主に、エアコンの冷媒、各種断熱材等の発泡剤、電子部品、金属部品等の洗浄剤等、エアゾール殺虫剤、ヘヤースプレー等に使用されている。塩素フッ素と水素を含むものとして原子記号の略号HCFCで表わされている。
現在稼働しているほとんどのR-22冷凍機・空調機に対して、ガスの補充等の問題はないが、代替フロンへと機器や設備が切り替わってきている為、いずれはなくなるガスである。

ジブクレーン

ジブを有するクレーンで、天井クレーンに次いで多く用いられ、その種類も極めて多く、低床ジブクレーン・高脚(門形)ジブクレーン・塔形ジブクレーンなどがある。

使用再開検査申請書(クレーン)

休止しているつり上げ荷重が3t以上のクレーン(スタッカークレーンは1t以上)を再び使用する者は、休止しているクレーンについて所轄労働基準監督署長の検査を受けなければならない。使用再開検査を受けようとする者は、クレーン使用再開検査申請書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

使用再開検査申請書(クレーン)

関連事項:廃止報告書・休止報告書

振動規制法

この法律は、工場及び事業場における事業活動並びに建設工事に伴つて発生する相当範囲にわたる振動について必要な規制を行うとともに、道路交通振動に係る要請の措置を定めること等により、生活環境を保全し、国民の健康の保護に資することを目的として、1976年に制定された。この法律では、工場又は事業場に設置される施設のうち、著しい振動を発生させる施設であって政令で定める「特定施設」と、建設工事としておこなわれる作業のうち、著しい振動を発生させる作業であって政令で定める「特定建設作業」において、都道府県ごとに決められた基準値をもとに所定の措置を講じなければならないことになっている。

【概要】
圧縮機(原動機の定格出力が7.5kW以上のもの)

【届出に必要な書類】
特定施設の設置工事の開始または変更の30日前までに、以下の内容を都道府県知事に届け出る。

・氏名(代表者)又は名称及び住所
・工事又は事業場の名称及び所在地
・特定施設の種類
・振動防止の方法
・特定施設の使用の方法
・特定施設の配置図その他環境省令で定める書類

関連事項:騒音規制法

スケール

水中の硬度成分やケイ酸等が配管面に沈澱付着したもの。言い換えれば水垢や湯垢のようなものである。
カルシウムやマグネシウムは、水中でカルシウムイオン・マグネシウムイオンを電離して金属塩として水に溶けている。これらのイオンは濃度が低い時はそのまま流れて障害になることはないが、温度等の変化で濃縮、析出されると結晶化して配管や機器の内面に付着し始める。スケールの付着は、空調・冷却効果を低下させ、エネルギーの損失を招き、配管設備の寿命を縮めるばかりでなく、配管の洗浄・交換などの出費をもたらす大きな原因となる。

スタッカークレーン

直立したガイドフレームに沿って上下するフォーク等を持つもので、倉庫等の棚に対する荷の出し入れに用いられる。
スタッカークレーンには、運転室または運転台が巻上げ用ワイヤロープまたはチェーンによりつられ、常時荷の昇降と共に昇降するスタッカー式クレーンと、運転室または運転台を備えないか、もしくは運転室または運転台が荷と共に昇降しない荷昇降式スタッカークレーンに大別され、これらはいづれもランウェイ上を走行する天井クレーン型、床上に備えた走行レール上を走行する床上型およびラック上部等に備えられた走行レールから懸垂されて走行する懸垂型に細分され、昇降(荷の上下)、フォーキング(フォークの出し入れ)、走行の運動をする。

性能検査

落成検査に合格したつり上げ荷重が3t以上のクレーン(スタッカークレーンは1t以上)には有効期間が定められたクレーン検査証が交付されており、有効期間が満了する検査証を更新するには、性能検査を受けてそれに合格しなければならない。クレーンに係る性能検査 (労働基準監督署長が行うものに限る)を受けるためには、クレーン性能検査申請書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。
性能検査の内容としては、クレーンの各部の構造及び機能について点検を行う他、荷重試験を行う。荷重試験は、定格荷重に相当する荷をつり、つり上げ・走行・旋回・トロリの横行等の作動を定格速度で行う。なお、性能検査では安定度試験は行われない。また、性能検査を受ける者は検査に立ち会わなければならない。

設置届(クレーン)

つり上げ荷重が3t以上のクレーン(スタッカークレーンは1t以上)を設置しようとする事業者は、クレーン設置届にクレーン明細書、クレーンの組立図、クレーンの種類に応じた構造部分の強度計算書及び次の事項を記載した書面を添え、 所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

設置届(クレーン)

設置報告(クレーン)

つり上げ荷重が0.5t以上3t未満のクレーン(スタッカークレーンは0.5t以上1t未満)を設置しようとする事業者は、あらかじめクレーンの設置報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。
つり上げ荷重が0.5t以上3t未満のクレーン(スタッカークレーンは0.5t以上1t未満)は、設置届の提出や落成検査を受ける必要はないが、設置報告書を提出しなければならない。

設置報告(クレーン)

騒音規制法

この法律は、工場及び事業場における事業活動並びに建設工事に伴つて発生する相当範囲にわたる騒音について必要な規制を行なうこと等により、生活環境を保全し、国民の健康の保護に資することを目的として、1968年に制定された。この法律では、工場又は事業場に設置される施設のうち、著しい騒音を発生させる施設であって政令で定める「特定施設」と、建設工事としておこなわれる作業のうち、著しい騒音を発生させる作業であって政令で定める「特定建設作業」において、都道府県ごとに決められた基準値をもとに所定の措置を講じなければならないことになっている。
騒音の測定場所は、特定施設を設置する工場または事業場などの敷地の境界線上と定められており、その方法はJIS C 1502、1503に定める騒音計を用いて測定し、聴感補正回路はA特性を用いる。また、騒音の規制基準値は区域と時間帯により異なっている。

【概要】
空気圧縮機及び送風機(原動機の定格出力が7.5kW以上のもの)

【届出に必要な書類】
特定施設の設置工事の開始または変更の30日前までに、以下の内容を都道府県知事に届け出る。

・氏名(代表者)又は名称及び住所
・工事又は事業場の名称及び所在地
・特定施設の種類
・騒音防止の方法
・特定施設の配置図その他環境省令で定める書類

関連事項:振動規制法

お気軽にお問い合わせください TEL 023(654)1520 受付時間 8:00 - 17:00

PAGETOP
Copyright © 株式会社 富士メンテナンス All Rights Reserved.
Powered by WordPress & BizVektor Theme by Vektor,Inc. technology.